MRの福利厚生

MRの福利厚生は最高!?

MRの福利厚生

製薬会社の福利厚生はかなり充実していますよね。

私は以前旅行業界で働いていましたが、製薬会社に転職して福利厚生がすごく充実していることに本当に驚きました。

これは医薬品の利益率が高いからに他ならないのですね。

しかし、政府の医療費抑制政策や製品開発の高度化など製薬会社にとって逆風が続いていく中で、今後もこのような充実した福利厚生を続けていくことはできるのでしょうか。

製薬会社の福利厚生ってどんなのがあるの?

医薬品業界は長い間安定性が高く、会社としての利益率が高いこともあり福利厚生が充実しています。

なかでも借り上げ社宅の家賃補助や日当はMRにとって外すことができない制度ではないでしょうか。

私が以前に所属していた会社では、月12万5千円の家賃のうち月10万円が補助として出ていたので、非課税で年間120万円の収入をもらっていたのと同じになります。

日当は平均的には1日3千円前後というのが多く、月にすると5万円~6万円、年間にすると60~70万円という金額になりますので大きいですよね!

他にも、自家用車を営業車として借り上げて固定費(点検代や車検代に充てるため)として月3~4万支給される会社もありますし、産休を取得しても月給を100%支給してくれる会社もあります。

できればこれからもずっと続いてほしい制度ばかりですね。

福利厚生の改定が進んでいる

しかし、最近こういった福利厚生制度を変更または廃止する企業がちらほら出てきています。

たとえば、日当が廃止され、課税対象の手当や基本給に取り込まれるように給与制度を変更する会社が最近は増えてきていますよね。

社員にとってこれは本当に迷惑な改悪です。

既婚のMRの方で、非課税の日当は給与口座とは別の口座に支払われるため配偶者には内緒の方もけっこういますから(笑)。

また、都心部のMRにとって重要な営業車の借り上げ制度は外資系企業で多くの会社が取り入れていましたが、数年前に一斉に廃止されていきました。

営業車の借り上げ制度は、自分で購入した自動車を営業車として使用することで、駐車場代が会社負担になる他、車検代や保険代、ガソリン代の代わりとして固定費や変動費が会社から支給されるという制度です。

都心部では駐車場代やガソリン代が高いため、この制度は都心部の自動車を所有するMRにとってはとてもありがたいのですが、廃止されるといきなり月数万円の自己負担が生まれるため非常にタチの悪い改悪です。

さらに最近では製薬会社の福利厚生の代名詞ともいえる借り上げ社宅制度についても自己負担金額を増額したり、なかには突然廃止したりする会社も出てきました。

借り上げ社宅制度は他業界の会社でもありますが、製薬会社の借り上げ社宅制度は上限金額が高く自己負担金額も低いため、とても良い物件に住むことができるのです。

MRはみんな良い物件に住んでいるため、廃止されると住居費がどエライことになります(笑)。

だから、社宅制度を廃止した会社は転職した人が一気に増えたようです。

さすがにこの制度変更は止めてほしいですね。

非課税の金銭的な支給を廃止するワケ

いったいなぜ外資系企業を中心に製薬業界の福利厚生の変更が続いているのでしょうか。

理由としては、欧米の税法が大きくかかわっているようです。

近年、欧米ではグローバル企業の税収を強化しており、国内だけでなく海外での利益や経費に対しての税収をすすめているのです。

そこで、外資系企業を中心に透明性を確保するため、非課税で社員に支給する金銭的な福利厚生はできる限り廃止し課税対象に変更することで本国での税法に違反しないようにしています。

このような背景から、今後も外資系企業を中心としてこの流れは続いていくことは間違いありませんが、いずれは欧米でビジネス展開をしている内資系企業にも欧米の税法を遵守させるようになると思われます。

そうなると、多くの内資系企業も欧米の税法順守のために日本での福利厚生制度を縮小、廃止していかざるをえなくなるでしょう。

支給されるお金が全て基本給に集約されていく流れになると思います。

既に私が今までに所属した外資系企業では「支給」の欄に基本給の一行しかなかった会社もあります。

最近MRの年収が高いと評判のバイオファーマでは借り上げ社宅制度がない会社もないところがあるようです。

製薬業界の特徴的な制度で社員にとってありがたい制度ばかりなのになんだか悲しいですね!

さいごに

所属する企業の福利厚生が充実していることによって転職に二の足を踏む人もいるのではないかと思います。

しかし、近い将来そのような制度はなくなっていく可能性が高いですので、転職に年収アップやキャリアアップのチャンスがあるならあまりこだわらない方が良いと思います。

転職では欲しい人材であれば、福利厚生によって副次的に支給されている金額も含めて年収アップの提示をしてくれる会社があります。

充実した福利厚生制度がなくなってしまう前に、自分を高く評価してくれる会社に転職してそれらを給料化してしまうことで、突然それを失うことがなくなります。

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