MRの仕事

MRの仕事で絶対にやってはいけないこととは?

MRの皆様、毎日の営業活動お疲れ様です。

MRはほんの一昔前まで、本当になんでもアリでした。

接待で美味しいもの食べて、会社の経費で顧客とゴルフに行って・・・。

飲酒とゴルフを愛する人にはまさに「天職」でしたよね。

しかし、それらはほぼできなくなってしまい、MRの仕事の内容は大きく変わりました。

そんな中、MRとして営業活動をするうえで「絶対にやってはいけないこと」についてお伝えしたいと思います。

間違いなくほとんどの会社から言われていて、皆様も重々承知していることなのですが、
ここ数年で更に注意しなければならないと感じましたので、当ブログを読んでくださっている方にももう一度確認して頂きたいと思い記事にしました。

外資系企業と内資系企業の感覚の違い

2013年に発覚した、俗に言う「ディオバン事件」以来、業界のコンプライアンスの強化がさらに進んでいることは皆様も承知のことかと思います。

私は製薬業界では外資系企業にしか所属したことがありませんので、内資系企業ではコンプライアンスの遵守がどのくらい浸透しているか実際には知りません。

ただ、内資系企業から転職してきた人は何人も見ていますので、その人たちのコンプライアンスに対する感覚の違いがいつも気になるのですが、やっぱり外資系企業に長くいる人と比べると間違いなく「緩い」です。

いまだに社内の成功事例の共有なんかで、「こんな話をして上手くいきました!」と言って自作の資料やスライドを使ったことを堂々と出しているのを見ると唖然としてしまいます。

内資系企業に所属していたことのあるMRの人に聞くと、「会社には営業で使う資料やスライドを工夫して使うことを奨励する風土があった」とのこと。

今多くの外資系で同じことをやっていると、内部通告されてクビが飛ぶ可能性すらあります。

コンプライアンス意識に大きな差がありますね・・・。

まあ、それもムリのないことで、外資系企業と内資系企業では守らなければならない法規の数と意識が違うのです。

背景にはあの大国の法律が・・・!?

まず内資系企業ですが、一番代表的な法規といえば「薬事法」や「景品表示法」、「国家公務員倫理法」ですよね。

企業に属するサラリーマンといえども、これらの法律を犯せば懲戒免職はもちろん、最悪の場合逮捕もあり得ます。

ディオバン事件もノバルティス社と元社員による薬事法違反です。

薬事法を順守することを前提として、業界として独自に定めているのが「公正競争規約」や「プロモーションコード」ですね。

法律を元により詳細に定めているので、MRの皆様はこちらの方が研修などで頻繁に目にされているかと思います。

日本国内でMRが守るべき代表的な法規だけでもこのくらいあります。

しかし、外資系企業ではこれらに加えてさらに順守すべき大きな法規が多数存在しており、グローバル本社レベルではむしろそちらに対してより厳しく監視せざるを得ないのです。

それは、「連邦海外腐敗行為防止法」です。

FCPAと略称で呼ばれることが多いですね。

これはアメリカの法律ですが、アメリカから見た外国の公務員に対する贈収賄禁止を規定しています。

この法律に違反するととんでもない金額の罰金の支払いを命じられるため各企業が戦々恐々としているのです。

例えば、過去最大の罰金は2008年にドイツのシーメンス社が約8億ドルを連邦政府に支払いました。

製薬会社では、2011年にJ&Jが7000万ドル、2012年にファイザーが6000万ドル、同じく2012年にイーライリリーが3000万ドル、2016年にアストラゼネカが550万ドルの支払いを命じられています。

この法律で大切なのは、「外国の公務員に対する贈収賄を禁止している」ことです。

しかも、アメリカでビジネスを行う企業全てに適応される法律ですので、アメリカ以外の国で社員が犯した贈収賄についても、アメリカの企業でなくても適応されてしまうのです。

非常に適応範囲が広いのがミソですね。

また、欧州でも英国贈収賄禁止法なども同様に広範囲に適応していますので、もはや外資系企業だけの問題ではなくなっています。

日本の製薬企業も多くがアメリカやイギリスでビジネスを展開していますよね。

FCPAや英国贈収賄禁止法を意識して、ここ数年でようやく内資系企業も独自の行動指針を作成し直していますね。

国内大手企業でも、行動指針を作成しているのが2014年とか2015年です。

内資系企業のMRの意識が追いついていないのもムリはないです。

外資系ではクビも珍しくない!?

他の人がやっていないことをやる方が営業的には顧客にウケて売り上げ成績が伸びるのは確かにあり得ます。

しかし、これからはそのような営業をすることで伸びる売り上げよりも自分に危険が降り注ぐ可能性の方がはるかに大きいため、今の時点でまだコンプライアンス的にグレーな営業をしている人がいたら、明日から思い切って一切やめた方がいいと思います。

実際に数年前、私の会社の人なんですが製品説明会の弁当の値段をごまかしたことがばれてしまい、会社をクビになった人がいました。

本人は顧客の希望に沿うよう頑張ったつもりだったようなのですが、会社はもう一度チャンスを与えてはくれなかったようです。

その人から、会社からの辞めさせ方についてこっそり聞いたのですが、グローバル本社から懲戒解雇の通達が来て退職日まで記入されていたそうです。

上司と部長の面談があって、通達された退職日までに自主退職の形を取った方が良いと説得されたとのことです。

一度目をつけられて調査されてしまうと、通達が来るまで一切前触れはなかったようです。

調査されてしまってからでは遅いので、そうなる前にヤバいことはやめて真っ当な仕事だけをしていきましょう。

どんなに優秀でもコレだけはやってはいけない!

一昔前なら珍しくもなかったですが、製薬業界を取り巻く状況は急激に変わっていますので今一度自分の仕事内容について考えてみた方がいいですよ。

いまだに前任のMRがやっていたとか、もう何年も続けているとかで次のようなことをやっている人はいませんか?

●自作(特に他社製品情報が入ったものや海外の適応情報がはいっているもの)の説明会スライドや資料を作成して顧客に紹介している。

●国家公務員やみなし公務員に講演会の交通手配をしている。

●新薬の承認前にこっそり情報提供をしている。

●製品説明会などで提供する弁当の値段や個数をごまかして精算している。

この辺のことを社員がやっていて公になると、会社としてマスコミに叩かれるだけでなく、存続にも影響を及ぼしかねないため一発でクビになる可能性が高いです。

こういったことをいきなり止めると売り上げに影響するとか、担当エリアの重要顧客に相手にされなくなるとかで実際に仕事に影響を及ぼす可能性は確かにありますが、長期的な会社員人生を考えると短期的なことでそこまで大したことではありません。

むしろ将来起こりうること(懲戒解雇など)を考えると絶対にやるべきことです。

自分の意識をすぐに変えるのはなかなか大変なことですが、製薬業界でもついに海外に加えて国内でも急速にコンプライアンスへの意識が非常に高まってきていますので、行動するなら今です。

せっかくのこれまでの努力が全て水の泡になってしまってからでは遅いですから!

おススメしたい転職エージェント、キャリアコンサルタント

昨今、働き改革という言葉を中心にライフスタイルの多様化が良く言われますが、転職についても同様のことを考慮する必要があります。

転職先が自分の思っていた環境と違った、新しく始めた仕事が向いてなかった、ということになるとただでさえ職の流動性という意味では閉鎖的な国内市場ではかなり不利な状況になります。

そういう事態を防ぐためにも転職エージェントやキャリアコンサルタントと常にコンタクトをとることは重要です。私がいつもお世話になっている転職エージェントも含めて、おススメを紹介したいと思います。

ハイクラス・外資系転職に強い「JAC Recruitment」

日本に参入して30年、海外で起業して45年の実績を誇る「JAC Recruitment」

特にハイクラス・外資系案件に強いですが、他のエージェントと比較しても幅広い求人案件を取り扱っています。

定期的に自分に合った案件も紹介してくれるので、今すぐ転職を考えている人だけでなく、自分の市場価値を知りたいという人にもおススメです。

自分のやりたいこと、適性を見つける「ポジウィルキャリア」

自分のキャリアプランに悩んでいる方には転職エージェントに行く前にそもそも何をしたいのかを定める必要があります。

といっても自分の周りには限られた情報しかなく、1人で考えていても答えは出ない。そんな方におススメなのが「ポジウィルキャリア」です。

自己分析から今後のキャリアプランまでのコンサルを受けることができ、今後の自分のキャリアの指針にすることができます。

-MRの仕事
-, ,

© 2021 現役MRのブログ Powered by AFFINGER5