MRのアーリーリタイア

日本にも少しずつ浸透しているFIREって何?

MRのアーリーリタイア

こんにちは。

現役MRのリョウタです。

みなさんはFIREという言葉をご存知でしょうか。

アメリカの若い世代を中心に広まっている言葉というか概念です。

日本でもネットで拡がったりFIREに関する本が売れていたりしていますし、実際に目指している人もひと昔前に比べると増えているように感じます。

もちろん、私も全力でFIREを目指しています。

今回はFIREというのは何なのかについて共有していきたいと思います。

FIREって何なの?

FIREは英語で「火」という意味のほかに「解雇」という意味もあることはみなさんもご存知だと思います。

しかし、数年前からアメリカの若者世代の間で「早期リタイア」の造語として使われており、これが流行しているようです。

FIREという言葉の由来

FIREはそれぞれの単語の頭文字を取ってつくられています。

F = Financial (金銭的)

I  = Independence (独立)

R = Retire (退職・リタイア)

E = Early (早期に)

ということで、「金銭的に独立して早期リタイアする」という意味を持った言葉です。

FIREを実際に実践している人は起業で一発当てた人や超高給のエリートサラリーマンはもちろんなのですが、最近では平均以下の年収のサラリーマン層にも注目されているそうです。

なので、FIREのタイプとしても主に2種類に分かれていて、とことん支出を切り詰めてFIREを実践する「Lean FIRE」と呼ばれるタイプと、あくまで生活水準は変えずに投資などで収入を増やしていく「Fat FIRE」があります。

FIREが流行しているといっても、アメリカ人は基本的に堅実に貯蓄する人が少ないですから、若者のごく一部のムーブメントではあります。

ただ、アメリカは日本のように法律によって雇用が守られていませんから、どちらのタイプのFIREであっても挑戦するハードルは低いのかもしれませんね。

日本はというと、年功序列や終身雇用という独特の雇用システムが長らく続いてきたこともあって、わざわざ脱サラをして社会の保証を受けられなくなるようなことをしなくても、ぬる~い会社でダラダラと60歳まで過ごした方が得だと思う人が多い社会でした。

しかし最近はNECや富士通などに代表される非情なリストラも当たり前になってきましたし、日本もアメリカと同じように20~30代の若い世代を中心に「自分は親世代のように無事に定年まで会社で働くことができるのだろうか?」と考える人が増えています。

今回の新型コロナウイルスの影響もこの傾向に拍車をかけており、日本においても今後さらに若い世代を中心にFIREを目指す人が増えてくると思われます。

FIREしたら何がいいの?

日本はサラリーマン社会ですから、周りの人がみんな毎日会社に勤めている中で自分だけ辞めるのに抵抗がある人も多いと思います。

価値観は人それぞれですから、FIREの何がいいのかわからない人もいると思いますし、それはそれで良いと思います。

FIREしたら何が良いのかについてあげてみました。

・お金の不安から解放される

・人間関係を自分で選ぶことができるようになる

・好きな日の好きな時間に休むことができる

・住む場所を自由に選べる

・プレッシャーをコントロールすることができる

・お金の不安から解放される

・人間関係を自分で選ぶことができるようになる

・好きな日の好きな時間に休むことができる

・住む場所を自由に選べる

・プレッシャーをコントロールすることができる

決してお金の面で贅沢するためにFIREを目指すのではなく、時間的な自由や精神的な自由が欲しいという気持ちが強い人がFIREを目指していることが多いと思います。

日本でFIREしたいと思っている人いるの?

日本は独特の福利厚生制度がたくさんあって、会社を辞めるとそれらの恩恵を受けられなくなってしまうのもFIREを目指しにくい理由になっていると思います。

法律で定められている福利厚生を「法廷福利厚生」といいますが、これには健康保険や介護保険、雇用保険、労災保険、厚生年金保険などがあります。

これ以外に企業が独自に用意している福利厚生は「法定外福利厚生」といって、家族手当や住宅手当、育児手当、資格手当、健康診断補助、持株会、社員食堂、保養所、スポーツ活動補助などたくさんの種類があります。

会社に所属しているだけでこれだけの福利厚生を受けることができますので、中途半端な勝算でリスクを取って会社を辞めるよりも、このまま会社に残ってムダな仕事や上司の理不尽な指示を聞いていた方が良いという判断になりやすくなります。

製薬業界でも借上げ社宅とか、住宅購入補助、日当、持株会などは源泉徴収票に出てこないですが、けっこう貴重な収入としてバカにならない金額になりますよね。

こういった社内副収入とでもいうような福利厚生が手厚い会社にいると、逆にFIREへのハードルが上がってしまいます。

例えを言うと、借上げ社宅は多くの会社が僅かな自己負担でかなり良い物件を借りることができていると思いますが、仮に月10万円の社宅を月3万円で借りることができているとしましょう。

この場合、残りの月7万円を会社が負担してくれているわけですが、年間にすると84万円になります。

敷金や礼金、契約更新料なども含めるとだいたい年間100万円近くを会社がMRのために支払っています。

しかしこれは非課税ですから、もしも課税の給料として直接もらうとしたら年収1000万円のMRの方の場合であれば130万円くらいもらっているのと同じになります。

つまり、会社にいれば無条件にもらえる年収100万円分を、一歩外に出たら130万円稼がなければならなくなるのです。

こういう福利厚生をいくつも受けていると、会社を辞めてまで自由に暮らしたいと思わなくなる人が多くても仕方ありませんね。

だから日本では欧米ほどFIREを望む人は多くないと思いますが、それでも最近日本では人口が減少していますし、元気な企業も少ないことから社員にも不透明感を持っている人も増えています。

先ほどの福利厚生についても今の時代、改悪されたり廃止されたりすることはあっても新しく追加されることはほとんどないんじゃないかと思います。

福利厚生が削減されたり廃止されたりすると、会社員でいるうま味が減りますので、FIREの希望者も増えてくるのではないかと思います。

実際に、私は外資系の製薬メーカー4社でMRをやってきましたが、福利厚生が充実した大手よりも今いる会社のような福利厚生があまりないベンチャーの方が若い世代のMRと話をしていても、「早く会社を辞めて自分で仕事をしていきたい」という話になりやすく、話が合う人が多いです。

FIREを目指しているMRの方は是非一緒に頑張りましょう。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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