こんにちは。
現役MRのリョウタです。
普通、もし自分の会社が早期退職を募集したらどうしようかを具体的に考えて準備しているMRの方ってなかなかいないんじゃないでしょうか。
でもこれからの日本の製薬業界では、この準備が非常に重要になってくるのではないかと思っています。
これまでほとんどMRを減らすことなくやってきた内資系中堅メーカーもいよいよこれからでしょうし、最近早期退職をやったことがある内資や外資の大手メーカーも第2弾、第3弾がある可能性は十分にあります。
今回は、もし自分の会社が早期退職を募集したらどうするかを事前に考える時間にしたいと思います。
募集してからでは考える時間が短過ぎる
外資系では希望退職を募集する企業もありますが、中には退職一時金をケチってブラックな指名解雇まがいのことをやってくる企業の方がむしろ多いくらいです。
そのような指名解雇をやったことがある会社に勤めているMRの方は、過去に「もしもMRが製薬会社をリストラされたらどうするかを考えた」で記事にしたとおり、日頃からある程度の対策を実行しておいた方が良いと思います。
私の会社の先輩MRも、会社から話が来た2日後には出社できなくなりましたし、会社にロックオンされてからでは遅いのです。
最近の外資系はいわゆるPIP（Performance Improvement Program）を適用してMRを退職に追い込んでいく手法だけではなく、領収書やテレマティクスがついた自動車の行動履歴をみて「雇用契約違反」をちらつかせ、「すぐに自主退職したら罪は問わない。しかし退職しなければ訴訟も検討している」とせまってサインさせる手法が出てきています。
雇用契約書を読み込んで全ての項目を確実に遵守できていると断言できる方は気にしなくても良いかも知れませんが、そんな人は稀だと思いますし、指名解雇だと本当にじっくりと考える時間がありませんから、やはりすべてのMRが常日頃から対策を考えておかなければならないと思います。
それと比べて早期退職の募集は事前にアナウンスがあり、募集開始まで最低でも2～3ヶ月の猶予がありますから、上述したような退職勧奨よりもじっくりと考える時間はあります。
しかし、こちらもいざ募集に応募して承認されてしまうと実際に会社を辞めなくてはならなくなりますので、その後にどうするかというのは、募集開始までの数か月でまとまればいいですが、自分の人生の転機になるようなイベントになりますので、いざ早期退職募集のアナウンスが出てきてから考えるというのもどうかと思いますね。
若いMRほど、その後の人生が長いですし、選択肢もたくさんあると思いますので、若い方ほどよく考えておく必要があるんじゃないでしょうか。
だから「もし会社の希望退職があった場合にどうするか」を日頃から考えておいて、たとえば「手をあげて割増し退職金をもらい、その資金でビジネスを起業する」とか「コントラクトMRに転職し、地元に戻って親の稼業を手伝いながら二足の草鞋を履く。将来的には独立する」というような進路を決めておくと迷いなく決められると思います。
募集に手をあげないというのも一つの選択肢ですし、その場合、その後の会社には閉塞感が漂うかもしれませんが、それを想定しても会社に残る理由があれば覚悟というか準備ができるでしょう。
サラリーマンにとって大きなテーマですし、自分が会社を退職した後どうするかということを数か月でいっぺんに考えるのは重いと感じる人もいると思います。
だから、まだ実際に早期退職の募集がない今のうちから少しずつ考えていれば、徐々に固めていくことができますのでお勧めします。
ここ数年の早期退職募集
ここ数年ですでに早期退職の募集をしたことがある会社を並べてみました。
| 会社名 | 2015年（およそ） | 現在（およそ） |
| 武田薬品工業 | 2,300 | 2,100 |
| アステラス製薬 | 2,400 | 2,000 |
| エーザイ | 1,430 | 1,000 |
| 大日本住友製薬 | 1,350 | 1,060 |
| 田辺三菱製薬 | 1,840 | 1,400 |
| 協和発酵キリン | 1,350 | 1,280 |
| 日本ケミファ | 250 | 220 |
| ファイザー | 2,600 | 2,200 |
| ノバルティスファーマ | 1,900 | 1,500？ |
| ブリストル・ファイヤーズ | 1,150 | 700 |
| MSD | 2,200 | 1,900 |
| GSK | 1,800 | 1,500 |
| サノフィ | 1,200 | 900 |
間違っている会社やMR数があるかもしれませんが、だいたいこんな感じだったかと思います。
ここ数年だけでも、結構な数のメーカーで希望退職をやってきていますね。
表に出ていない会社もあると思いますので、そう考えるともはやブームです。
少なくとも上記の表のような実施歴がある会社のMRの方は次に向けて準備をしておく必要があるんじゃないかと思います。
そして、それ以外の会社のMRの方も、これだけの会社が希望退職を数年内に実施しているのですから、対岸の火事と思わずに対策を立てておく方が良いのではないでしょうか。
これでMRの減少が収まるとも思えませんからね。
ご存知のとおり、国内のMR数は2013年の65,752名をピークとしてその後は減少の一途を辿っています。
米国のMRはピーク時の約10万人から75％減少して、一時は25,000人程度になったと言われていますから、マーケットが減少していく日本でも同じようになっていく可能性があるのではないかと思っています。
そうなると、
65,752 × 25％ ＝ 16,438
ということで2万人を切るところまで減少したとしても不思議ではありません。
2020年現在ではだいたい57,000名前後だと思いますので、ここからまだ4万人くらい減っていくかもしれないんですね。
日本は欧米のようにドラスティックに社員をリストラできませんから、自然減と早期退職を合わせながらじわじわとやっていく可能性が高いことを考えると、時間がはかかるかもしれませんね。
まとめ
私自身はもし自分の会社が早期退職を募集したら、秒速で手を上げることを決めています。
今の私にとっては長く貰える給料より、まとめてもらえる割増退職金の方が何倍もうれしいです。
まとまったお金を若いうちに手にすることができれば、それだけ長期に運用することができて収益を上げる難易度が下がります。
資産運用することが前提であれば、今日の100万円は間違いなく10年後の100万円よりも価値が高いのです。
ぜひ、自分の会社で早期退職が募集されたらどう動くかを今のうちから考えてみてはいかがでしょうか。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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