MRのアーリーリタイア

なぜ投資する必要があるのかについてざっくり話してみた

MRのアーリーリタイア

こんにちは。

現役MRのリョウタです。

MRはサラリーマンの中では給料が高い方なので、何かしらの投資をしている人の割合は高いと思います。

しかし中には「投資」という単語を聞くだけでアレルギーを起こすような、銀行預金がお金を守るための最強ツールだという、ザ・日本人の感覚を持った人もたまにいます。

同じMRでも50代後半の、もう少しで定年退職してがっぽりと退職金がもらえてしかも少し待てば年金もまだしっかりもらえる可能性が高い世代の方はそこまでリスクを取らなくても良いかもしれません。

しかし、今の現役世代の大半は今後人生100年時代と言われる中でなぜ投資をする必要があるのかについてざっくりと共有していきたいと思います。

今の現役世代が投資を怖いと思う理由

私たち30代後半から40代前半くらいの世代は、両親が1990年以降ののバブル崩壊をもろに体験した世代です。

バブルの最終局面では株や不動産などの投資をすればするほど儲かった時期で、どんな投資商品でも何に投資しても儲かるという狂気の時期でした。

そこから、日経平均株価は1989年末の38,915円から翌年の1990年10月には約20,000円割れと、9か月で約半値になり、土地価格も1990年末のピークから2006年にはおよそ半値になるなど資産という資産が暴落し、それら資産に投資していた人は酷い目に遭いました。

その時期は普通のサラリーマンでも株や不動産に手を出していましたが、なかには金融機関からお金を借りて購入していた人がいました。

自分の手持ちの現金で投資をしているだけなら0になったところでたいしたことはありませんが、金融機関からお金を借りて投資していた人は返済不可能な借金を負ってしまいました。

当時は経済の過熱もあって短期間に何度も利上げした結果、金利は7~8%くらいあったといいますから、大きな借金をして資産を購入した人はすごい勢いで借金が増えていきました。

資産が暴落すると到底返済することができなくなり、夜逃げした人や自殺した人が続出したんですが、私たちの世代は何度もそういう話を親世代から聞かされましたし、「絶対に投資話にのったらダメ!」と言われて育った方も多いのではないでしょうか。

そんなことから投資恐怖症というか、現金預金最上志向の人が根強く残っている世代でもあります。

ただ、世界的には長期で見ると株も土地も上昇を続けていますし、大暴落した日本の株式でさえ2012年以降は再上昇してきています。

どんなバブルも崩壊することは間違いないですので、要は自分の実力以上の借金をして投資をすることが危ないのであって、慎重さを持って暴落を想定しながら投資をしていけば決して危ないだけのものではないということなのです。

それどころか、何かしらの資産を持っていない人は相対的に貧しくなっていく世の中になってきているのです。

「投資は怖い」「投資は悪だ。貯金が最善」という考え方が抜けない方は、なぜ資産を持つ必要があるのかについて知るところから始めればいいのではないかと思います。

資産を持つ必要があるのはなぜか

資産というのは、いわゆる金融資産のことです。

現金ももちろん資産ですが、ここでは現金以外の株式や不動産、仮想通貨などのことを言います。

なぜ現金を省くかというと、現代は世界的に超低金利が続いていて現金預金などで得られる金利はほぼないに等しいからです。

一部の新興国のように預金で3~4%の金利を得ることができるなら、現金も立派な資産といえるんですけどね。

日本に住んでいる日本人の場合、同じ現金でも米ドルやユーロなどの外貨であれば資産と言えなくもないかもしれません。

まあ、がっちりとした線引きはありませんので積極的に外貨投資している人はそれでもいいと思います。

じゃあ、なぜ今後は収益性のある資産を持つ必要があるのかということですが、これにお答えするために3つのエビデンスをご紹介したいと思います。

その1:トマ・ピケティの21世紀の資本

フランスの天才経済学者、トマ・ピケティの著書「21世紀の資本」は2013年にフランスで公刊され、その後世界で100万部を超えるベストセラーになりました。

この本の中心的なメッセージとしては、資本収益率(r)と経済成長率(g)の不等式があげられます。

資本収益のrとは、キャピタルゲインや配当金、利息、貸出料などのことで、収益性のある資産から得られる収入のことを指します。

経済成長のgとは、給与所得のことを指します。

トマ・ピケティは18世紀までさかのぼって200年以上の膨大なデータを15年以上かけて分析した結果、資本収益率が4-5%であったのに対し、経済成長率は1-2%だったことを明らかにしました。

そのことから、資本収益率と経済成長率の関係を不等式で

r  >  g

とまとめ、経済的な不平等を表しました。

rは資本収益率(rate:利回り)、gは経済成長率(growth:成長)を表しています。

資本収益率と経済成長率の比較

つまり、収益性のある資産から得られる収入の方が給与所得よりも常に大きいため、収益性のある資産を持っている人と給与所得だけの人との経済格差は今後も拡がっていくということを説いています。

15年以上かけて200年分のビッグデータをまとめたこの理論を信用するのであれば、資産を持たずに過ごすということは今後も拡がり続ける格差社会を受け入れるということになります。

その2:低金利

ご存知のとおり、新型コロナウイルスが流行する前までは米国を中心に世界的に緩やかな利上げ貴重だったのですが(日本は利下げ一辺倒でしたが)、今は世界中で政策金利が低くなっています。

アメリカは2023年末まで今のゼロ金利政策を継続することを決定しました。

また、これまではインフレ率2%を維持するために、2%に近づいてきたタイミングで段階的に利上げを実施していましたが、今後は一時的にインフレ率が2%を上回っても予防的利上げは行わないというフォワードガイダンスの見直しを行っています。

新型コロナウイルスに端を発する世界的な不景気に対応するための、アメリカのこの異例ともいえる低金利政策によって世界の主要先進国は今後しばらくは低金利政策を継続する見通しが強くなっています。

金利が低下すると金融機関は現金を貸したり預けたりしていても利益を得られにくくなりますから、より利回りを得られやすい金融商品に資金を移動させる流れが強くなります。

なので、低金利下では株や債券などの有価証券や不動産などが買われやすくなります。

反対に現金の魅力は薄れますのでインフレになりやすくなります。

今は景気も悪化していますので、低金利でも低インフレやデフレが続いていますが、これが未来永劫続くとも思えませんので、将来的には資産の上昇とインフレの中でさらに格差が拡がる局面が来る可能性が高まっています。

その3:マネーサプライ

アメリカはゼロ金利政策と同時に、国債などを買い入れる量的緩和政策を維持していくことも発表しています。

またヨーロッパや日本など先進各国も同様に量的緩和政策を行っています。

2008年のリーマンショック以降、世界中で量的緩和政策を行ってきた結果、今世界中の通貨供給量は10年前と比べて2倍以上に膨らんでいます。

新型コロナにより今後さらに世界の通貨供給量は増加していく見込みです。

今後はさらに増刷された現金が低金利と合わさって収益性のある資産に流入し、それら資産の値段が高騰していく可能性が高いことは間違いありません。

まとめ

上記のような背景から、何かしらの資産を少しずつ購入していくというのは自分の資産防衛からも必要なことだと思います。

日本はここ数十年ものあいだ、いくら低金利にしても量的緩和政策をしてもいっこうにインフレが進まなかったですから、こういった話はなんだか絵空事に聞こえてしまいますが、日本がむしろ特殊なのです。

産業がない新興国だとインフレが深刻で、自国通貨の価値はものすごい勢いで下がっていきますから、資産防衛のためにビットコインなどを所有しないといけなくなっています。

先進国で同様のことが起こらない保証はどこにもありませんから、銀行預金の何割かを収益性のある資産に振り向けていくことを今から検討するのが良いと思います。

会社のの持株会があれば、まずはわかりやすい自社の株式からでも良いと思います。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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