こんにちは。
現役MRのリョウタです。
製薬会社の退職金制度や年金制度はそれぞれの会社の方針によって様々なものがあると思います。
ただ給付する会社側の節税メリットなどから最近では確定拠出型企業年金（401k）を導入する会社が増えてきているのではないでしょうか。
内資系の会社だったら、退職金制度と年金制度が別にあってそこに企業年金がプラスされていたりするところもありますね。
外資系だと退職金＝確定拠出年金の会社も多いんじゃないでしょうか。
私は外資系ばかり4社経験してきましたが、そのうち3社では確定拠出年金制度を導入していました。
さて、この確定拠出年金では自分で退職後の年金を運用していく必要があるのですが、この運用方法で大きなミスをしている人がいるんじゃないかということで今回の記事を作成することにしました。
受け取ることができるのは60歳とか65歳になってからですので運用方法が正しかったのかどうか答えがわかるのはもう少し先になってしまうのですが、そのときにわかったのでは遅いとも言えますね。
20代から運用をしなくてはならない方にとってはあまりにも長すぎる運用期間ですので、正解なのか間違いなのかは非常にわかりづらいですが、長期だからこそ「これだけは間違っている」という運用方法があります。
それを回避するだけで将来的に受け取ることができる年金が大きくなる可能性がありますので、ぜひ押さえておいていただければと思います。
確定拠出型年金（401k）とは
今さらという感じもしますのでここでは簡単におさらいです。
確定拠出型年金とは事業者や個人などで加入している人が月々に拠出したお金を自分で運用して年金を積み立てていく制度のことです。
アメリカで1978年から導入された制度で、米国内国歳入法第401条の税制優遇措置の記載を利用していることから401kと呼ばれるようになりました。
日本では2001年から日本版401kとして現在の企業型確定拠出年金がスタートしています。
原則60歳にならないと受け取りを開始することができないので、それまで自分で金融商品を選んで運用していく必要があります。
確定拠出型年金には個人型と企業型があって、会社の制度として用意されているのは企業型確定拠出年金です。
個人型確定拠出年金の方はiDeCo（イデコ）と呼ばれていますね。
サラリーマンだと、国民年金と厚生年金に加えてこの企業型確定拠出年金の3階建てになっていますので本来なら老後の備えは十分なはずです。
しかし年金の積み立ては今の高齢者への支払いでものすごい勢いで取り崩されているため、今45歳以下くらいの人は間違いなく国民年金・厚生年金とも支給することができなくなると言われています。
老後に頼れるのは401kということになるかもしれませんので、減らさないようにしっかり運用していきたいですね。
401kはドルコスト平均法で運用できる
運用については完全に個人で行っていかなくてはならないので長期ではかなりの個人差が出ることが予想されます。
今まで投資や金融商品には全く縁も興味もなかった人がみんな投資家にされてしまったわけですからね。
投資については、勉強すればかならず良い運用ができるというほど甘いものではありませんが、最低限知っておいた方が良い知識や方法というのはあります。
ここでその全てを説明することは難しいですが、確定型拠出年金というのは投資のことをあまりよく知らない人でも安定して資産運用しやすい制度なんじゃないかと思うことがあります。
それは「ドルコスト平均法」で運用することができるからです。
ドルコスト平均法とは
ドルコスト平均法は定額購入法とも呼ばれていて、あまり投資のことがよくわからないとか投資に興味がない、考えるのがめんどくさいという方にとって良い投資方法です。
一定の金額を一定の期間で購入し続けていくことで、価格が高い時には購入数量が少なくなりますし、逆に価格が下がって安い時には多くの数量を購入することができます。
大きなリターンを目指すことはできませんが、購入価格を平均化することができますので平均的なリターンが期待できます。
株にしても債権にしても、どこが安値なのか、高値なのか、常に予想を的中させることは極めて難しいです。
たまたま１～２度当たることはありますが、毎回当てることはほとんど不可能ですね。
そんな運にかけるのではなくて購入金額と購入タイミングを決めて機械的に買っていった方が多くの人よりも運用成績が良くなるのなら、そうした方がいいんじゃないでしょうか。
確定拠出年金は自分で購入する商品を選ぶことはできますが、購入する金額とタイミングは決まっていて自分で決めることが出ないため、半強制的にドルコスト平均法で運用することになります。
運用商品をコロコロ変えると無意味になる
今回の株価暴落や乱高下のとき、アクティブ型のリスク商品から保険や預金などの元本保証型の商品に一時的に避難している人はいませんでしょうか。
確定拠出年金の長期運用である程度資産を増やしていきたいなら、それだけはやめた方がいいですよ。
せっかく半強制的にドルコスト平均法で運用することができる確定拠出年金ですが、運用商品を変更してしまうとその効果を発揮することが難しくなります。
ドルコスト平均法で最も重要なのは「暴落時に多く購入することができる」ということであり、ここがこの投資法の肝です。
なのに肝心の暴落時に貯蓄型の商品に避難していたら、再び上昇した時の利益が減ってしまいコストを平均化することができなくなってしまいます。
どちらかというと、異常なほど上昇しているときに貯蓄型商品に避難する方がまだマシです。
本当に上昇局面だったのであれば、割高で少ない数量購入しなければならないのを避けることができるわけですからね。
しかしそこを正確に判断することは難しいですし、誰でも長期で資産を伸ばすことができるのがドルコスト平均法なので、高いところでも敢えて商品の変更などをしない方がよいと思います。
暴落したときは喜ぶのが吉
確定拠出年金は将来的に価値が上がっていくだろう金融商品に一定金額を一定のタイミングで積み立てていくドルコスト平均法を活用できる制度です。
将来的に上がっていくのであれば、一時的に暴落した時というのは多くの数量を購入することができるまたとないチャンスと言うことができ、喜ばしいことです。
なので貯蓄型の商品に切り替えるなんていうのはもってのほかですし、本来なら金額を上乗せして買いたいくらいのタイミングなんですよね。
現在40歳の方でも答えが出るのは20年後です。
投資は普通にやれば90％くらいの人が損をすると言われていますので、自分の感覚や思い付きで商品をコロコロ替えたりするとほとんどの人のパフォーマンスは悪くなるはずです。
ドルコスト平均法を意識して特に触らない方が真ん中くらいの成績を取れますし、運用として成功する可能性は高いです。
投資はあくまで自己責任ですが、是非参考にしてみて頂ければと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
コメント