MRの将来

20年後にあなたがいる会社はないかもしれないという話

MRの将来

こんにちは。

現役MRのリョウタです。

日本でサラリーマンをやっていると、いつまでもこの会社で働いていられるという錯覚に陥ることがあります。

自分の父親世代をみると終身雇用制度の中で定年退職まで勤め上げてきた人がたくさんいますから、自分も同じことができるとつい思ってしまいますね。

でも、それはさすがに難しいんじゃないでしょうか。

30代の私たちの父親世代はちょうど日本の高度成長期を享受してきたラッキーな世代です。

それはたまたまその時代に社会人として過ごしてきているだけで、誰も生きる時代を選ぶことはできません。

これからの20年で私たちが父親世代と同じ価値観で過ごしては危険です。

自分の会社が合併もせず倒産もせず、自分が定年するまで存続し続ける可能性は高くないと思っておいてちょうどよいのではないでしょうか。

今回はこの件について共有していきたいと思います。

30年前と今の大企業はまったく違う顔ぶれに

1990年代までの高度経済成長期において、世界の会社の時価総額トップ10社のうち実に7社がランクインするほど日本企業は世界を席巻していました。

1989年世界時価総額ランキング
順位企業名時価総額(億ドル)
1NTT1,638日本
2日本興業銀行715日本
3住友銀行695日本
4富士銀行670日本
5第一勧業銀行660日本
6IBM646アメリカ
7三菱銀行592日本
8エクソン549アメリカ
9東京電力544日本
10ロイヤルダッチ・シェル543イギリス

しかし今ではそれらの日本企業は見る影もなくなっています。

2019年に世界のトップ10にいるのはほとんどアメリカの巨大IT企業で、最近では中国のIT企業も台頭しています。

2019年世界時価総額ランキング
順位企業名時価総額(億ドル)
1アップル9,644アメリカ
2マイクロソフト9,495アメリカ
3アマゾン9,286アメリカ
4アルファベット8,115アメリカ
5ロイヤルダッチ・シェル5,368オランダ
6バークシャー・ハサウェイ5,150アメリカ
7アリババ4,805中国
8テンセント4,755中国
9フェイスブック4,360アメリカ
10JPモルガン・チェース3,685アメリカ

約30年前から変わらずにトップ10にランキングされ続けているのはイギリス・オランダの石油会社であるロイヤル・ダッチ・シェル1社のみです。

1989年の時点で30年後には日本企業はトップ10どころかトップ50にやっとトヨタ自動車(47位)が入っているのみであるということを予想できた人がいたでしょうか。

世界を探しても、おそらくGAFAの創業者たちくらいではなかったかと思います。

この先の20年、30年後にこれらの巨大IT企業が世界の時価総額トップであり続けるかどうかはわかりませんが、少なくとも自分が所属している会社が20年後も今と変わらずに無事だなんて誰にも言えないということは間違いないです。

ましてや、経営的には上手くいっていても、競合他社に合併・買収される可能性も考えなければいけません。

1989年まで世界を席巻した日本の銀行は、その多くが合併によって名前が消えています。

2位の日本興業銀行・4位の富士銀行・5位の第一勧業銀行はみずほ銀行に、3位の住友銀行は三井住友銀行に、7位の三菱銀行は三菱UFJ銀行になりました。

買収されずに残っているのはNTTと東京電力のみです。

当時、投資家から世界で最も評価されていた日本の銀行が30年でほとんど統合していること、さらに近年は昔よりもM&Aが増加していることを考えると、製薬業界もこのまま存続していける会社は何社あるかわかりません。

しかも内資系中堅は海外売上高比率が大手よりも低いかほぼゼロという状態です。

日本市場の縮小を見据えて海外展開を積極的に進めている大手は必要性を感じて積極的に合併していますが、相対的に内資系中堅は合併や買収が少ないです。

過去には田辺製薬と大正製薬、帝人と杏林製薬など、合併を試みたものの結局破談になった例も複数あるように、これからは海外で勝負できる会社規模になる必要性を認識している内資系メーカーも多いのではないかと思います。

それにもかかわらず、社内のゴタゴタだけが理由で合併にふみきれないような会社がどうやってこれからの厳しい経営環境の中で成長し続けていけるのでしょうか。

そういう懸念も含めて、私は内資系中堅メーカーのMRの方の危機感を煽るような記事を書いています。

MRの立場からするとMRがすごい勢いで減少していく今の局面では大手も中堅も安泰ではないのですが、会社としてはやはり大手の方が将来の成長を見据えた投資に積極的ですので、どうしても中堅の方がのんびりしているように見えます。

ですが先ほどの時価総額ランキングの推移を見てわかるとおり、20年以内に大手も中堅も関係なく淘汰される可能性がある世の中ですので、少し先を身ながら仕事していかないといけない時代なんですね。

グローバルIT企業の創業者たちの言葉

Googleの創業者で元CEOのラリー・ペイジ氏はメディアの取材に対しこうコメントしています。

「テクノロジーは仕事の効率を10%向上させるものではなく、効率を10倍良くするものです。」

「コンピューターが数多くの仕事をするようになる。これは私たちが”仕事をする”という考えを大きく変えることになるだろう。あなたはこんな現実は嫌だと思うかもしれないけど、これは必ず起こることなんだ。」

将来、コンピュータはサラリーマンの仕事を奪うだけでなく、会社の仕事をまるごと奪うケースも出てくると思います。

そういうときに付加価値が低い製品しかない会社は淘汰されてしまう可能性が高くなります。

また、Microsoftの元CEOであるビル・ゲイツ氏もこのように言っています。

「ソフトウェアが運転手やウエイター、そして看護師の代行をするため、仕事の需要がどんどん減っていくだろう。特に大したスキルを必要としない仕事は次の20年でどんどん少なくなる。だけど、まだ誰も心の準備ができていないように感じます。」

時代の最先端をいくグローバルIT企業トップの多くがおなじような認識を示しているのを知ると、20年以内というのは一つのリミットであるように感じます。

1989年から約30年で実際にまったく違う世界になっているのですから、2020年の今から約20年でまったく違う世界になるとラリー・ペイジやビル・ゲイツが言っているのをしっかりと真に受けておかないと大変な目に遭う可能性が高いと思いますが、いかがでしょうか。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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