MRの年収

MRの年収1,000万円が喜べない理由について語る

こんにちは。

現役MRのリョウタです。

MRの年収はご存知のとおり、サラリーマンの中では高い方です。

同じサラリーマンをやるなら、星の数ほどある職種の中からMRという職種を見つけることができたのは本当に幸運です。

これほど良い給料がもらえて、労働時間も融通が利いて、休暇も取りやすい職業を探すのはなかなか大変何じゃないかと思います。

しかし、これからもこの環境を喜び続けていいのかどうか、少し迷うところはあります。

近年の薬価制度改革や、ITの進歩による産業革命は、製薬業界も大きく変革させる可能性をビンビンと感じるからです。

保守的な業種ですから、これまでは変化しにくかったところがありますが、それだけにビジネスチャンスがたくさんあるんだと思います。

今日は、MRの方が今年収1,000円でも決して喜べないんじゃないかということについて考えてみたいと思います。

MRの年収は下がっていく!?

MRに限らず、製薬会社の従業員はどの職種でも、異業種の同じ職種間で比べると高いです。

その理由は、製薬というビジネスの利益率が高いからに他ならず、昔から「薬九層倍」と言われているように、医薬品は原価に比べて利益率が異常に高く、要するに「儲かるビジネス」だからですよね。

まあ、近年は1つの新薬を開発するのにかかるコストは激増しており、400~500億円の費用と9~16年もの時間を費やす必要がありますから、決して楽して儲かるということではないですが。

利益率が高くて儲かるビジネスの中で、楽ではない開発競争を勝ち抜いている会社

だから、社員の年収も高いわけです。

じゃあ、その会社にいる社員は皆、ものすごい知識とスキルがあるかといったら、果たしてそうでしょうか?

たしかに、MRという職業の知名度が上がってきていることから、ここ15年くらいで新卒で入社してくるMRの学歴がものすごいことになっています。

でも、薬学部卒の人たちばかりになったかといえば、そうでもないですよね。

それはこれまで、MRという職業が営業職であり、薬学という知識の部分だけが必要なのではなく、営業スキルという部分も必要なので、企業がバランスを考えて採用していたからです。

しかし、厚生労働省による医療用医薬品の販売情報提供活動監視事業が強化されたり、IT技術が進歩したりして、MRが直接医師に会ってコミュニケーションを取らなければ薬が売れない時代はまもなく終わろうとしています。

MRは副作用情報の収集や自社製品の情報提供のために、今後ももちろん必要な職種だということに変わりはないのですが、その人数は間違いなく今後も減っていきます。

そして、日本は欧米のように、必要でなくなったということを理由に社員を解雇することはほぼ不可能ですから、人数を減らすよりも社員1人あたりの給料を減らすということが起こってくるんじゃないかと思います。

もちろん、労働組合がある会社やそうでない会社、最近の業績が良い会社や悪い会社など個々の会社によって状況が違いますので、一概には言えませんが、全体としては日本の製薬会社も給料は上がりにくくなっていくんじゃないでしょうか。

国内の医薬品市場も、GDPも上がらないのに、給料だけどんどん上がることは想像しづらいです。

すでに給与減の流れは始まっている??

日本はまだ世界の中で第3位の医薬品市場を持っていますから、各企業とも日本を重視していますし、外資系のベンチャーが日本に新規参入してきます。

しかし、国内市場は縮小していきますし、反対に海外の新興国の市場はまさにこれから拡大していきます。

国内最大手の武田薬品を筆頭に、内資系は明らかに海外市場を重視する姿勢を見せる企業が今後もどんどん増えていくはずです。

外資系は、日本への投資を少しずつ減らしていく流れになる、というかもうなっています。

MRをガンガン減らしているのは多くが外資系ですし、支店などのオフィスを廃止したり縮小するのも早いです。

外資系の会社の方が、ほとんどの日本の会社よりも圧倒的に合理的かつドライに投資配分を決定しますから、外資系の動きをみれば日本がこれからどうなるかがわかります。

外資系メーカーはここ数年、ほとんどの会社でMRの数を大きく減らしましたが、実はそれ以外にもドラスティックに日本での事業を縮小しています。

組織変更で本社機能を縮小するのはもちろん、自社工場や研究所を閉鎖したり、支店や営業所を削減したり、グローバル重点品目以外の製品を他社に売却したり、販売専門会社を創設して社員を出向させたり、学会などへの協賛をやめたり、、、。

内資系ではほとんどやっていないことでも、外資系はもうすでにやっています。

賃金を減らすことが社員のモチベーションを最も下げるということは経済学の教科書にも載っていますから、基本給を下げるということをやっている外資系メーカーはほぼないと思いますが、手当や福利厚生の廃止や家賃補助の改悪、日当の廃止なんかはすでにやっています。

これからも、ドラスティックに基本給を引き下げるというよりも、ボーナスや昇給、昇格、手当、福利厚生を減らすことによって社員の賃金を引き下げていく会社は出てくると思っています。

だからこそ、ピカ新が発売される会社に居続ける必要があります。

年収1,000万円以上をこれからもずっと維持していきたいMRの方は、今の会社でガンガン出世するか、ピカ新がどんどん発売される会社に転職するかの2択になると思います。

期待の新薬が発売される会社は、社員の賃金を下げる可能性が低いですから。

自分が経験のある領域のピカ新を発売する会社であれば、さらに給料が上がる可能性もありますしね。

社内で昇給するよりも、転職の方がはるかに年収を上げるのは容易です。

まとめ

今MRで年収が1,000万円あるからといって、未来永劫毎年1,000万円稼げると思わない方がいいかもしれないですね。

今定年退職する世代の人たちのように、自分たちが定年まで年収1,000万円以上のままいけるとは到底思えません。

ただでさえ、年収1,000万円世帯は増税のターゲットにされていますので、調子に乗って散財したりしていたら最も痛い目に遭う層である可能性すらありますよ。

今のうちに次の手を考えていきましょう。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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